春から夏にかけての温かい時期。人間も肉体的精神的に活発になるように、動物や虫たちも行動を開始するようになる。

そんな暖かい季節、日本各地でSFTSという感染症が広がりを見せることを知っているだろうか。
SFTS(重症熱性血小板減少症候群)は2007年頃から中国東部の地域で流行している感染症で、2009年以降に遼寧省・山東省・江蘇省・安徽省・河南省・河北省・浙江省という広い地域で集団感染の発生した。

同じ2009年に、中国だけにとどまらず、アメリカミズーリ州でもSFTSウイルスに似たウイルスによる感染症が報告され、さらには日本にも広がりを見せている。

2013年1月に山口県で初の感染者が報告され、その後西日本を中心に15の県で108人以上の感染、その内35人が死亡している。

厚生労働省の調査によると、2014年には関東・東北・北海道に生息するダニからもSFTSウイルスが検出され、全国的に感染が広がる可能性があることが明らかになっている。

マダニに咬まれることで発症するこの感染症を防ぐには、肌が露出した状態で草むら等に入らないことや、ペットを清潔にすることだろう(夏の暑い時期になると難しくなる)。

SFTS(重症熱性血小板減少症候群)

感染源：マダニ
潜伏期間：1～2週間
感染経路：マダニに咬まれる・感染者同士の体液接触(ダニにかまれなくても感染する可能性が0ではない)
症状：発熱・下痢・嘔吐・出血
致死率：30%
治療法：無し(対症療法と呼ばれる表面的な症状の消失あるいは緩和を主目的とする 治療法のみが存在)

エボラ出血熱やデング熱のように、近頃の日本では感染症に関する話題が増えてきた。

海外へと渡航する人が増えたことや、海外からの生物が日本に流入することが珍しくなくなったことから、これまでは対岸の火事のように感じていた海外の病気が身近なものとなったからだ。

今の世の中、海外で発生するパンデミックは常に日本に対する危険を多く秘めている。

マールブルク病と呼ばれる謎の病気もその危険の1つだ。マールブルク病とはコンゴ周辺の地域で突発的に出現する熱病で、自然ホストが今も謎に包まれている病気である。

病名のマールブルクは最初に病気の発生が確認された場所の名前で、意外にもアフリカに存在する地名ではなく西ドイツの地名である。

1967年8月、西ドイツのマールブルク・フランクフルト・ユーゴスラビアのベオグラードでポリオワクチン製造を目的とした研究が行われていた。その際にウガンダから輸入されたアフリカミドリザルを使って実験や解剖を行っていたのだが、突然研究所内に謎の熱病が発生。25人に症状が発生にて7人が死亡した。その際患者に接触した医療関係者の間でも二次感染が発生した。

当時実験で使用されていたサルの組織から検出されたのがマールブルクウイルスである。

マールブルクはエボラ出血熱と同様に、ウイルス性出血熱の1つで、別名見剃りざる出血熱とも呼ばれている。患者の血液・体液・排泄物によって感染する恐れがあり、致死率は88%という驚異的な病気だ。

感染した場合には突然の高熱・頭痛・嘔吐・筋肉痛・咽痛(のどの痛み)に襲われ、熱は1～2日で収まるものの再度上昇した後に発疹が発生し、重症になると全身に出血班が出で死に至る。

現在判明している感染源はアフリカミドリザルやコウモリ。感染が確認されている地域はアンゴラ・コンゴ・ケニア・ウガンダ・南アフリカ等である。中でも1998年～2000年にかけて今後で154人が感染してその内128人が命を落とし、2004年～2005年の間にはアンゴラで277人が死亡している。このように突如としてパンデミックが発生することもこの熱病の大きな特徴の1つだ。

感染経路や高い致死率等、エボラ出血熱のようなマールブルク病。

近い将来にエボラ出血熱のように流行地域を拡大させる懸念がされている。

ちなみに、現時点ではワクチンも治療法も無い。

現代人の食生活は豊かになったが、一方でカロリーや塩分や養分を余分に摂取してしまうことも多く、決して健康的な食事とは考えられていない。

しかし、多少健康に悪いとされていたとしても、目に見える影響が無ければ誘惑に負けてしまうのも人間である。

そんな現代人の食を根本から変化させる食品の研究が進められていることを知っているだろうか。
ナノ食品。聞き慣れないこの単語であるが、今後我々の食の中心になる可能性を秘めた興味深い食品である。

ナノ(nano)とは大きさの単位を表す言葉で、1nm(ナノメートル)は10億分の1mと非常に小さい。これほどまでに小さい単位で操作する技術(微細胞技術)を食品に応用しようという研究が進んでいる。これが2009年にアメリカ科学振興協会で発表されたナノ食品だ。

例えば、塩を微細胞技術によって今よりも小さな粒にすると。従来の大型の結晶よりも舌に触れる面積が大きくなる(粒を細かく砕くイメージ)。舌との接触面積が増えたナノ塩によって、量が同じでも従来のものより潮の味を多く感じることになる。

マヨネーズでは、水滴にナノ技術を使い油の膜をコーティングすることによって、味の変化をさせずに油分の量を減らすことが出来る。よって、ナノ食品は少量でもしっかりと味を感じることが出来るようになり、多くの食品での過剰摂取や資源の消費が少なくなると期待されている。

一方、ナノ食品には期待の声と疑問の声の双方が指摘されている。

健康食品の有効成分の多くは、胃液などの消化液によって分解されてしまう。つまり、摂取した分の全てが体内に吸収されるわけではない。そんな健康食品をナノ技術でコーティングを施して、胃液の影響を受けずに直接腸で吸収させることで吸収率が格段に上がり、効果が大きくなりコストが少なくなるという理想の健康食品となる(カプセルを飲むイメージ)。

これだけでは非の打ちどころの無いナノ食品であるが、その安全性に反対の意見も存在する。

ナノ食品はとても小さいため、消化器官を簡単に通り抜けてしまう可能性があり、消化されずに通り抜けたナノ食品は、血流に入って過剰摂取を起こすおそれがあるという。また、食品のナノサイズ化によって、その物質本来の特性が強くなったり、違う性質を持ったりする可能性もあり、最新技術であるナノ技術はどのような結果を生むか予測不能な状態にあり、今後も長い時間をかけて検証が必要だという。

ちなみに、経済産業省の試算では、日本国内のナノ市場は2030年には26兆円を超すとされていて、急成長と共に新たな投資先の開拓という点で注目されている。

ナノ食品が当たり前になる時代がすぐ迫っているかもしれない。

海外旅行に行った際に多くの人が時差ボケを経験する。

夜なのに眠ることが出来ない。体がだるくなり食欲も減るといった症状が起きるのだが、これは病気ではなく時差によって発生する生活リズムの乱れである。

日本と海外では昼と夜の時間にズレがあり、体がすぐに順応出来ないことが原因だ。
人間の体には、体内のリズムを調節する体内時計といわれるものがある。この体内時計によって1日の中で眠る時間と活動する時間に分けられ、それに合わせて体温や血圧をコントロールしている。

そんな体内時計であるが、飛行機に乗って海外へ出発すると、体内時計では活動する時間なのに現地では夜の寝る時間であったり、本来は眠る時間なのに現地では真昼の時間であったりすることから、体内のリズム(体内時計)が狂ってしまう。こうして人間は時差ボケになってしまうのだ。

時差ボケは世界共通で同じように発生するのではなく、日本から東のアメリカ方面へ行く場合と、西のヨーロッパ方面に行く場合とで影響が違う。アメリカ方面での時差ボケよりもヨーロッパ方面の時差ボケの方が体に感じる負担が軽いのである。

その原因は、東(アメリカ方面)へ行くと現地時間が日本の時間よりも前にずれ、西(ヨーロッパ方面)に行くと現地時間が日本の時間よりも後ろにずれることだ。

人間の持つ体内時計は1日を24時間周期としているわけではなく、本来は25時間なのだ(この実際の時間との1時間分のズレを朝の時間や起床時に浴びる太陽やあくび等のアクションによってリセットしていると考えられている)。

このため、体内のリズムを体内時計よりも後ろ(西側)にずらしたところであまりリズムが狂わないのだが、逆に体内時計よりも前(東側)にずらすと調子を崩しやすくなるという。これがアメリカ方面に行くと時差ボケがきつくなる理由だ。

いつもより早い時間に眠るのは難しいのに、少し夜更かしすることは誰にでも簡単に出来るという人は多いだろう。それと同じである。

体内時計を前後にずらした際、前にずらした場合には体内で1時間分のずれを調節出来たのに対し、後にずらした場合には1.5時間分のずれを調節出来たという実験結果も報告されている。

勘の鋭い人は既に気付いているかもしれないが、時差ボケの解消に欠かせない存在は光である。一般的に光は目で感じるとされてきたのだが、光による覚醒効果は全盲の人に対しても有効であったことが明らかになっている。

アメリカのコーネル大学の実験で、暗い部屋で光を膝の後ろに当てたところ、なんと3時間も体内時計がずれたことが明らかになった。どうやら人間は目だけでなく皮膚で光を感じているらしく、その効果が表れやすい部位が膝裏だというのだ。

時差ボケの対策としては、少しでも光のある場所に行くだけでなく、普段は隠している膝裏に光を当ててみると良いだろう。

エボラ出血熱が世界中で蔓延している昨今、ウイルスとは何かという疑問に関心が集まっている。

人間に襲い掛かる多くの病気の原因として知られているウイルスは、感染したり増殖したりをしているのだが、はたして生物なのだろうか。
生物＝DNAを持っていると考えている人は多いが、実際に生物の定義として必要な条件は2つだ。

①自分を複製(細胞分裂)出来る(DNA・RNAといった塩基を利用した複製)。生殖行動を取る。
②代謝する(光合成や、他の生物を消化してエネルギーを得ること)。

この2つの条件を満たしたものを生物という。ではウイルスは上記の条件を満たしている存在なのだろうか。

ウイルスはタンパク質で構成されたエンベロープと呼ばれる外側の殻(無い場合もある)とカプシドと呼ばれる内側の殻があり、このカプシドの中にDNAやRNAが包まれている。これだけでは生物の条件を満たすために不可欠な細胞も消化器官も無い。つまりウイルスとはDNAやRNAがタンパク質の殻によって保護されているだけなのだ。

ウイルスは他の生物に寄生して自己複製を行っている。これは上記①の条件を満たしているのだが、ウイルスは代謝をしておらず、食べることもエネルギーを作ることも呼吸もしていない。よってウイルスは生物ではないことになる。

蛇足だが、生物ではないウイルスは人間の身近に存在し、何かのきっかけで猛威を振るうことが多々ある。1918年に流行したスペイン風邪はインフルエンザウイルスによる伝染病で、感染者6億人、犠牲者5000万人という記録的な被害を出した。当時の世界人口は18億人程度だったので、3人に1人がスペイン風邪に感染したことになりる。日本でも5500万人の人口のうち40万人が死亡したとされている。

今もエボラウイルスが世界中に蔓延する懸念が広がり、予断を許さない状況が続いている。

ウイルスの存在が日本人にとって身近になる日も遠くないだろう。

2014年現在、小学生のような子供も含め日本人の多くが所持している携帯電話。

携帯電話とPHSの総契約数は約1億4000万件にも及び、人々の生活にとって欠かすことのできない存在となっているが、そんな携帯電話について少し心配な話題がある。「携帯電波から発せられている電磁波(電波)は人間にとって有害で、特に脳に影響を与える」という話を誰でも1度は聞いたことがあるだろう。

2004年12月、スウェーデンの研究機関が「携帯電話を10年以上使用している人は、そうでない人と比べて聴神経腫瘍にな危険が高い」と発表し、時期を同じくしてドイツでも「速通信の第3世代(3G)の携帯はもうの働きに影響を及ぼす」と発表した。

2005年1月11日、イギリス保健省の管轄機関であるNRPB(放射線防護局)は、8歳未満の子供が携帯電話を使用することに警告を発した。頭蓋骨が未発達な子供では、頭蓋骨や脳神経の病気に掛かるリスクが高いことが否定出来ないというのだ。

仮にこれらの説が本当であるとしたら、携帯が不可欠な社会に生きる我々にはどのような選択肢があるのだろうか。

携帯電話に限らず電子機器から発せられる電波が人間に有害であるという報告は、1970年代から存在していた。アメリカ国内、高圧送電線に近い住宅地では小児白血病の発症リスクが高いことが発表されたことだ。

ちなみに、国際的な場では小児白血病にリスクは高圧送電線の電磁波とは関連こそあるものの、一般的な環境で発生する電磁波は人体に影響を与えるものではないとされ、上記の説は否定されることとなった。

日本でも1997年から10年間にわたって専門家による委員会で携帯電話の電磁波による健康への影響調査が行われており、2007年には「長期にわたる携帯しようによって脳腫瘍の発生や血流への影響は認められない」と発表されている。

2008年の朝日新聞の記事では、携帯電話の電磁波が心臓ペースメーカーに影響を与えるとされてきたことも、実際には関連性が無いと否定している。この根拠は総務省の指針で、携帯をペースメーカーから22cm以上離して使用するという基準が設けられているのだが、22cmとは電磁波の影響を受けやすい旧式(今は普及していないタイプ)のペースメーカーに最大の電磁波を当てるという最悪の条件下での実験結果によって導き出されたもので、現在普及しているペースメーカーには電磁波吸収フィルターが付いているので携帯からの影響を受けないというのだ。

日本では電車の中で優先席付近での携帯使用を控えるようアナウンスがあるが、これは世界でも例がなく、なんと心臓にペースメーカーを付けた患者自身が携帯を使用しているという(中には電磁波過敏症の人も存在し、頭痛やめまいを訴える人や、皮膚に赤みが表れる人もいる)。

こうすれば不安が多いの携帯の電磁波であるが、2010年の1月に興味深い報告がなされたことを知っているだろうか。

電磁波がアルツハイマーの予防になるという研究結果が発表されたのだ。

マウスを使用した実験により、アルツハイマーの原因であるアミロイドβたんぱくが電磁波の影響を受けて減少することが判明。言い換えれば、電磁波によって有害なたんぱくが抑制されて血液中(脳外)に排出されるようになり、結果的に電磁波によって脳細胞が活性化たということになる。

これはまだ研究段階で、人間の頭に中を電波がどれだけ浸透するかという点も明らかになっていないのだが、悪者扱いされてきた携帯電話の電磁波の意外な効能ということになる。

日本をはじめとした先進国の間では年々減少傾向にある喫煙率。

多くの人がその有害性を認識するようになり、価格の上昇という面も重なってタバコを控えるようになっているからだ。

一方、先進国のタバコ会社は国内需要が頭打ちであると考え海外(途上国)への進出を本格的に始めていたのだが、やはりというか健康被害が増加することになっているようだ。先進国から進出してきたタバコ会社は新しい市場として途上国に目を付けた(あくまでビジネスなので悪いことではない)。

途上国ではこれまでも喫煙の習慣こそあったものの、先進国のタバコ会社が展開するような積極的な宣伝が少なかったことや、喫煙の健康被害への認識が少なかったことが原因となっていたために健康問題が表面化することは殆どなかった。

途上国(中国やインドをはじめとしたアジア地域)に見られる近年の所得増加と先述した要因が上手く重なり合うことで、タバコを買うことの出来る層(喫煙者)が増えることになった。

中でも中国とインドは、その人口に目を付けた各国のタバコ会社が積極的に進出したこと(中国においては規制を防ぐための賄賂のような金の流れの存在が指摘されているいる)で喫煙者数が上昇している(喫煙率は減少していると発表されているがこれには疑問の声が挙がっている)。そうなると当然タバコによる健康被害も増加し、中印両国では喫煙による健康被害で年間100万人を超える死者が出ている(他にも東南アジア地域でも喫煙による健康被害が増加している)。

先進国のタバコメーカーの海外進出によるところが大きい途上国での健康被害増加。

会社側にとっては立派なビジネスであるが、健康被害を売っているという側面は否定出来ない。また健康被害は時間を空けてやってくる場合がほとんどなので、今後数十年に渡って影響を及ぼすことが懸念されている。

タバコ会社の宣伝と禁煙への取り組み。喫煙者の意思に任せていては解決には至らないだろうが、タバコ会社が豊富な資金を背景に国の中枢に触手を伸ばした場合には禁煙キャンペーンも消極的になり、最悪の場合には個人による禁煙キャンペーンしか残らない可能性もある。

健康への関心は本来各個人に委ねられているように、状況打開には各々の判断力が必要になってくるだろう。また、自身の意思決定による喫煙によって健康を害したことを健康被害と表現するべきかは疑問が残るところだ。

2012年頃から日本のニュースでたびたび取り上げられるようになったPM2.5というワード。

主に中国の環境汚染問題や日本への飛来という現象において聞くこの言葉であるが、実際にPM2.5とは何かと聞かれた時に答えることが出来る人はほとんどいないだろうだろう。

それもそのはず、実はPM2.5とは特定の物質を表す言葉ではないのだ。
PM2.5。日本では多くの人が特定の有害物質にたいしてこの名前が付いていると思っている。しかし実際には特定の有害物質を表すような意味ではなく、大気中に浮遊している2.5μm以下の小さな粒子という意味である(1μmは1mmの1000分の1)。

つまりPM2.5とは大気中に浮遊している多数の小さな物質という意味であり、無数に存在するPM2.5という大きさの物質の中に我々が警戒すべき一部の有害物質が存在することになる。

日本の報道ではPM2.5による健康被害が全面的に取り上げられることでPM2.5＝有害というような印象を与えてしまいがちなのだが、実際にはそのようなことはない。

実際に人間への健康的被害が警戒されている物質としては硫黄酸化物・窒素酸化物・揮発性有機化合物が微粒子化したものとされている。

近年多くのPM2.5の発生源となっている中国では、ボイラーや焼却炉等の煙を発生させる施設、鉱物採石場のように多くの粉塵を発生させる場所、多くの工場施設といったように多量の微粒子を発生させるものが多く存在している。

2008年頃までに急速に工業化が進んだ中国は今でも世界の工場として稼働していると同時に、それを維持するために低い環境基準を設けて多量のPM2.5を放出している(環境に配慮した場合は設備投資の必要性や現状維持困難という問題がある)。ある意味で中国を向上として使用している先進各国にも責任の一端がある。

日本では既にPM2.5に対応した製品が続々と発売されているが、先述したようにPM2.5＝危険物質ではない。PM2.5の飛来は確かに危険なのだが、一歩引いた目線で考えることも大事になるだろう。

環境省ではそらまめくんというサイトで飛来するPM2.5の情報を発信している。気になる場合には調べてみよう。

我々が普段口にすることのない物であるが一応食することが不可能ではない物をゲテモノという。

日本ではユニークな飲食店やある種の悪乗りのような機会にしか目にすることは無く、実際にゲテモノと遭遇する人やそれを食する状況になる人は少ないかもしれない。

しかし、人生何があるか本当にわからないもので、もしかしたら明日にでもゲテモノを食べる機会に遭遇する人もいるかもしれない。そんな時は少し冷静になろう。
一般的に食べることがない物をゲテモノというのだが、やはりゲテモノを積極的に口にすることはなるべく避けた方が良いかもしれない。その理由はゲテモノ食いによって思わぬ病気を誘発する可能性があるからだ。

例えばホタルイカの踊り食いだ。ホタルイカの原産地では生で食べることはなかったのだが、最近になって何故か踊り食いと称して生で食べる人が増えた。結果的にホタルイカに寄生していた旋尾線虫という寄生虫が多くの人間に寄生してしまい、旋尾線虫症という感染症を発症して腹痛や吐き気に見舞われる事態となった。

日本にあるゲテモノを出す飲食店の多くでは衛生面や食材の安全度が高いのであまり心配することはないが、海外では日本人にとってゲテモノとなる料理が出ることが珍しくない。衛生面では世界中の多くの国が日本と比べ物にならない程に劣悪な場合が多く、海外での珍しい経験として思わず挑戦してしまいたくなる気持ちが生まれるかもしれないが、火を通していなかったりする食材には寄生虫が潜んでいる場合が多いのというのが現状だ。

実際に海外に行った場合やグループ内でのノリでゲテモノを食べる場合、その場の空気に惑わされずに火を通すようにしたい。そうすることで多くの寄生虫や寄生虫の卵が死滅するので、感染する確率は劇的に減ることになる。

本当の安全策は衛生的でない場所でゲテモノ料理を口にしないことだろう。

新しい嗜好品として登場した電子タバコ。

当初は水蒸気を吸引する体に悪くないタバコとして注目されていたのだが、この度WHOは電子タバコの有害性を指摘した。

以前アメリカでもその有害性が指摘されていたように、健康に悪くないタバコは存在しないようだ。
WHOは電子タバコの水蒸気に含まれているニコチンの存在を問題視。

多くの人が誤認している電子タバコは水蒸気を吸引する健康に害の無いタバコであるという考えに警鐘を鳴らし、同時に未成年に対する販売や公共の場(屋内)における電子タバコ喫煙に対しても規制をかけるように呼び掛けた。

WHOはモスクワで開催予定のたばこの規制に関する世界保健機関枠組条約にてこの問題を取り上げ、未成年が電子タバコを吸うことで健康に深刻な影響が出ることや(成人であっても大きな影響がある)、「水蒸気を吸引するのでこれまでのタバコのように人体に影響が無い」という宣伝広告が多く見られることがあたかも電子タバコが体に無害であるという錯覚を多くの人に与えている点を取り上げる方針であるという。

一方のタバコ会社側は「電子タバコの有害性には科学的根拠が少ない」と反論し、WHOの指摘する「電子タバコは無害だと証明されるだけの科学的根拠が少ない」という意見と対立している。

電子タバコは水でなくグリセリンを吸引するという仕組みなので、今の段階で人体にそれだけの影響を与えるかは全くの未知数だ。

現時点ではこれまでのタバコと比較して有害性が多いか少ないかを判断することは難しいが、電子タバコが体に無害ということだけなありえないようだ。