ワールドカップ招致成功という栄光の裏で何やら疑惑が持ち上がっているようだ。
2022年、見事ワールドカップの開催権を勝ち取った国は中東のカタール。初の中東地域での開催ということや、砂漠地帯という気温の変化が激しい過酷なワールドカップになる可能性が高いことが話題となっているが、ここに来て誘致にあたる買収疑惑が持ち上がっている。
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開催地決定に大きな影響を及ぼすとされている評価レポートによると、カタールでの開催は砂漠地帯という環境上昼夜の気温差が激しく、選手の健康絵の絵橋が懸念されるという内容であり、そんな懸念材料を持っていながら圧倒的支持を取り付けての開催権獲得には当初から疑問の声が多かった。
当時のフランス大統領であるサルコジと関係が深いクラブチームであるPSG(パリ・サンジェルマン)をカタール資本へと売却する一連の流れや、アフリカサッカー関係者への賄賂(アフリカは国の数が多く、物価が低いために買収という観点ではコストパフォーマンスが良い)、それ以外にもFIFA怪鳥関係者への送金疑惑もある。
これら疑惑に対して、2018年ワールドカップ誘致に失敗したイギリスでは副首相が再投票の必要性をコメントし、FIFAでは資金の不正な流れや疑惑の調査を始めたという。
必ずしも批判されるばかりではないのだが、カタールはこれまでにもその豊富なオイルマネーを背景に世界中のサッカー界に影響を及ぼしてきた。
これは同時にオイルマネーを支配する事実上の国営企業の長であるカタール首長が必然的に大きな影響力を及ぼすことを意味している。
元々人口が少なく選手層が薄い同国代表では他国(主にブラジル)の選手を帰化させることで戦力向上を目指し(選手には勝利すれば家が贈呈されるなどの特典がある)、海外では各国のビッグクラブとのスポンサー契約や買収などを通じてその影響力を高めてきた。
世界最大のクラブの1つであるスペインのFCバルセロナではカタール航空がメインスポンサーとなり(それまでバルセロナでは胸にスポンサーを入れないことを最大の特徴としていただけにこの件は大きく話題となった)、先述したPSGはカタール資本の買収の影響を受けてフランスで最も裕福なクラブへと変わった。
ヨーロッパのビッグクラブとの濃い関係は間接的にFIFA内部での影響力が増すことにもなり、それに上記のような買収の事例が重なることで、カタール＝オイルマネーによる買収という認識が広がってしまったという側面も否定出来ない。また、カタール出身のモハミド・ビン・ハマム氏(元FIFA理事)が一連の買収疑惑の責任を取って永久活動停止処分を受けている。
仮に再投票となった場合、ヨーロッパ各国に大きな影響を及ぼしているカタールの信用は失墜することになってしまうだろう。
