世界経済の危険性、いつ始まってもおかしくない恐慌と各国破綻。

毎日のようにメディアを賑わせている経済問題。

増税や給与減にも直結している問題であり、現代を生きる人間とは切っても切れない関係にある。

これまで幾度となく世界経済の停滞や崩壊の危険性が議論されてきた。世界経済とは常に不安定なものである。

2008年に北欧のアイスランドが破綻し(マクドナルドが撤退したことがニュースになったが、国家の規模そのものが先進国と比べて小さかったことやロシアが支援することで辛うじて立ち直った)、2010年にはギリシャ政府の杜撰な体制が明らかになり実質的な経済破綻に陥っていることも明らかになりIMF(国際通貨基金)とEU(主にドイツ)の支援を受けることでデフォルト(債務不履行)を回避した。

アイスランドとギリシャの経済規模は比較的小さかったために世界に与える影響はある意味で最小限であった。

しかし、経済危機のあるPIGS(ポルトガル・イタリア・ギリシャ・スペイン)と揶揄される国の中でギリシャを除く3ヶ国や、韓国などを含めたの中規模の経済を持つ国が財政破綻した場合、その影響は回り回って世界中を巻き込む恐慌に繋がる可能性がある。

現在最も懸念されている問題は中国のバブル崩壊で、世界2位の経済規模を誇るこの国が破綻すれば世界経済は確実に崩壊すると考えられていて、その被害はリーマンショックなど比較にならないものであるとされている。

アメリカの経済危機も深刻なもので、2013年にデフォルト危機を迎えたことは記憶に新しい。デフォルト(債務不履行)は財政破綻と違って国債発行額を自主的に決定しているために起きた問題であり財政破綻とは異なるものであるが、アメリカ国債を合衆国連邦準備銀行の次に多く保有している中国が破綻することになれば、中国が保有している1兆2680ドルにもなる大量の国債が手放されることでアメリカ政府は一瞬で破綻すると考えられている。

また、中国や日本ほどアメリカ国債を保有していない小国が経済破綻した場合にもアメリカへの打撃は大きい。アメリカがくしゃみをすれば日本が風邪を引き、日本が風邪を引けば世界が肺炎を起こすとされるように、ほんの小さな要因が世界的な打撃の引き金になる可能性は大いにある。

いつ世界経済が崩壊するかは正確には予測できないが、明日にでも崩壊する可能性があるのだ。